投資信託について② -投資信託の手数料-
投稿日:2021.03.24
今回は、投資信託の記事でほんの少しだけ触れた
投資信託の手数料についてお話しします!
知識として知っておくことで、適切な資産運用にお役立てください!
日本人の半分は投資信託で損をしている!?
まずは2018年に金融庁が
投資信託を販売する銀行に実施した調査をご覧ください。
※金融庁「投資信託の販売会社における比較可能な共通KPIを用いた分析」
https://www.fsa.go.jp/news/30/sonota/20180629-3/03.pdf
調査によると、投資信託保有者の、実に46%が損失を抱えていることと、
投資信託は長期保有ほどリターンを得られるということが表されています。
この調査が発表された時点で、かねてから銀行や証券会社には
かねてより自らの手数料収入を優先し
個人の短期売買を助長しているとの批判があったため、そういった動きをけん制し
販社に顧客本位の徹底を促す狙いがあったと言われています※①が、
同時に、投資信託を保有する上で
手数料に関して知った上で長期保有をする
これこそがリターンを得るためには大切ですよ、という事を伝える内容でもあります。
長期投資に関しては、過去の記事をご覧いただくとして
長期投資に関してはこちら
次に、投資信託でかかる各種手数料について、ご説明します!
※① 詳しく知りたい方はこちらをご覧ください
投信で損失、個人の半数 金融庁調査: 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO32607510U8A700C1EE9000/?unlock=1
投資信託にかかる手数料
投資信託には、大きく3つの手数料がかかります。
順番にご説明します!
販売買付手数料
投資信託を購入するときにかかる手数料です。
商品により手数料はさまざまで
購入価格の0~4%程度
が相場といわれています。
例えば、販売買付手数料が4%の投資信託を100万円分購入する場合
購入時に4万円引かれるという事ですね。
信託報酬(運用管理費)
運用のコストに対する手数料で、保有している間はずっとかかります。
こちらも商品により手数料に開きがあり
年間0.1~2.5%程度
が相場です。
信託財産保留額
投資信託を解約する際に発生する手数料です。
こちらは、上記2つの手数料より開きは大きくありませんが
解約価格の0.1~0.5%程度
が解約時に差し引かれるという事も覚えておいてください。
どんな投資信託を選ぶべきか?
このように、それぞれの投資信託によって手数料には差異があり
特に販売買付手数料と信託報酬は、手数料の差が大きく
選び方のポイントになってきます。
最近は販売買付手数料が0%(ノーロード型)の投資信託も増えてきていて
その中に運用成績が優秀なものも数多くあります。
信託報酬も、持っている限りかかってくる手数料ですので
極力低いものを選ぶべきです。
長期の資産形成という観点で投資信託を購入する際には、
- 販売買付手数料 ・・・ 無料 ~ 1%
- 信託報酬 ・・・ 0.1 ~ 1.0%
- 信託財産保留額 ・・・ 無料 ~ 0.3%
あたりを目安にするといいでしょう。
例えば、つみたてNISAの投資対象商品は
ノーロード型かつ信託報酬は一定水準以下(国内インデックス投信は0.5%以下)
と定められていますので、安心ですね。
キャピタルゲイン(値上がり益)に注目しがちですが
「手数料のおかげで、結局は損をしてしまった・・・」
なんてことが無いように
投資信託を購入する際は、各種手数料をしっかり確認した上で
適切な資産運用を心がけましょう!
いかがでしたか?
資産運用について、もっと詳しく知りたい!
そんな方は、アーリークロスにご相談ください!